半導体高騰下の任天堂、好調販売の裏で利益率に課題

年末商戦で存在感を示した新型機

新型のニンテンドースイッチ2は、初の年末商戦で高い販売実績を残した。第3四半期の販売台数は701万台と、市場想定を上回る水準となった。12月末時点での累計販売は1500万台に達し、歴代機種と比較しても速い普及ペースが確認されている。
この数量面での成果が、売上全体を押し上げる原動力となった。

一方で、半導体メモリー価格の上昇が利益率に影響を与えている。需給の引き締まりにより、調達コストが上昇し、製造コスト全体を押し上げた。
また、日本市場での販売比率が高まったことや、為替前提の変更も重なり、原価率の悪化が利益水準を抑制する要因となっている。

古川社長は、足元の価格高騰が今期業績に大きな影響を及ぼす状況ではないと説明した。ただし、来期以降も高騰が続いた場合には、収益性への影響を否定していない。
価格転嫁の可否については明言を避け、市場環境を踏まえながら対応策を検討する方針を示した。調達契約や費用管理の在り方が、今後の収益構造を左右する。

任天堂は、今期の販売計画としてスイッチ2のハード1900万台、ソフト4800万本を維持している。数量拡大を優先する戦略を続ける中で、利益率の低下をどう抑えるかが課題となっている。
販売好調という追い風を生かしつつ、コスト上昇局面での経営判断が、次の成長局面への分岐点となりそうだ。