東京株式市場、指数間で明暗分かれる展開続く

市場全体の値動きが示す現状

2月5日の東京株式市場では、日経平均株価が前日から下落し、取引中には下げ幅が600円を超える場面があった。米国市場で半導体関連株が売られた影響が波及し、東京市場でも同分野を中心に売りが優勢となった。指数は一時持ち直す場面もあったが、後場にかけて再び下押しされた。

指数寄与度の高い半導体・ハイテク株が軟調に推移し、日経平均全体の重しとなった。特に、これまで上昇が続いていたメモリー関連株の調整が進み、国内外で売りが広がった。アジア市場での株価下落も投資家心理を冷やした。

取引時間中はドル高・円安が進行し、一時は円相場が157円台に入った。ただし、為替の動きが株価を押し上げる効果は限定的で、株式市場では個別要因の影響がより強く意識された。

指数が下落する中でも、好決算を材料に買われる銘柄が目立った。小売や医薬品関連などでは上昇率が高い銘柄もあり、投資家の関心が業績内容に向いていることがうかがえる。東証33業種のうち、多くの業種で値上がり銘柄が確認された。

TOPIXは取引時間中に最高値を更新した後、反落して取引を終えた。幅広い銘柄で構成される指数が高水準を維持している点は、市場全体の基調が必ずしも弱含みではないことを示している。指数間の動きの違いが、相場構造の変化を映し出した一日となった。