トランプ発言でNY株反発　ダウ平均3日ぶり上昇

米株市場が不安定な動きで取引開始

3月9日のニューヨーク株式市場は、地政学リスクの高まりを背景に大きく変動する展開となった。ダウ工業株30種平均は取引開始直後から売りが先行し、一時は前週末比で800ドル以上下落した。

中東での軍事衝突を受け、原油価格が急騰したことが投資家心理を冷やした。特に、ホルムズ海峡周辺の情勢悪化が原油供給に影響を与えるとの懸念が強まり、株式市場全体に警戒感が広がった。

こうした不安から、安全資産への資金移動が進み、序盤の株価は大きく下げる展開となった。

午後の取引では、市場の雰囲気が一変した。米国メディアが、トランプ大統領がイランとの戦闘について早期に終わる可能性があるとの認識を示したと伝えたためだ。

この報道を受け、地政学的リスクの拡大を警戒していた投資家の心理が改善した。株式市場では売られていた銘柄の買い戻しが進み、ダウ平均は次第に下げ幅を縮小した。

結果として、ダウ平均は前週末比239ドル25セント高の4万7740ドル80セントで取引を終了した。

今回の株価変動には原油価格の動きが大きく影響した。軍事衝突の激化により、米原油先物は1バレル119ドル台まで上昇した。

これは約3年9カ月ぶりの高値であり、エネルギー価格の急騰はインフレ圧力の強まりを示す要因として市場で警戒されていた。

しかし、戦闘終結への期待が広がると原油価格は下落し、株式市場の反発を後押しする形となった。

個別銘柄では、建設機械メーカーのキャタピラーや半導体大手エヌビディアが上昇した。製薬企業アムジェンなども買いが優勢だった。

一方、通信機器メーカーのシスコシステムズは売りが先行した。航空機メーカーのボーイングやIT企業IBMも下落した銘柄として挙げられる。

ハイテク株中心のナスダック総合指数も反発し、308.27ポイント高の2万2695.95で取引を終えた。

中東情勢の影響を受け、エネルギー政策への関心も高まっている。報道によると、主要7カ国（G7）のエネルギー担当相がオンライン会合を開き、石油備蓄の協調放出について議論する見通しとなった。

市場では原油供給の安定が重要な焦点となっている。各国が供給確保に向けた対応を検討することで、エネルギー市場の過度な不安が緩和される可能性がある。

株式市場では引き続き、中東情勢と原油価格の動向が重要な材料として注視されている。