半導体と資源株主導の急騰　日経平均5日ぶり反発で市場全面上昇

強い買い戻しで市場が急回復した背景

18日の東京株式市場では、これまで続いていた売り優勢の流れが転換し、日経平均は大きく上昇した。終値は5万5239円40銭と前日比で1539円01銭の上昇となり、5営業日ぶりの反発となった。原油市況の落ち着きにより、中東情勢への過度な不安が後退したことが市場回復の主因である。

取引は朝方から買いが優勢で、その後も一貫して上値を追う展開となった。日経平均は心理的節目の5万5000円台を回復し、そのまま高値圏で引けた。先物主導のインデックス買いが寄与したほか、個別株への投資意欲も強く、幅広い銘柄に買いが広がった。

市場の上昇を支えたのは半導体関連株である。米国市場での関連銘柄の上昇を受け、アドバンテストやディスコなどが大きく値を上げた。これに加え、ソフトバンクグループなどの大型株も上昇し、指数全体の押し上げに寄与した。売買代金上位銘柄への資金集中が、相場の強さを示した。

資源関連や商社株にも投資資金が流入した。三菱商事や三菱マテリアルなどが上昇し、資源開発やエネルギー分野への期待が高まった。さらに、東京電力ホールディングスはストップ高となり、商船三井も急騰するなど、個別材料を背景にした動きも目立った。

全面高の中でも、ソニーグループやNEC、中外製薬など一部銘柄は下落した。新興市場では東証グロース市場250指数が3.73％上昇し、全体としてはリスク選好の動きが強まった。ただし、売買代金は6兆6000億円台にとどまり、さらなる資金流入の持続性が注目される。