東京市場で円安進行も午後にはドルの上値が重くなる
10月14日の東京外国為替市場では、円が米ドルに対して小幅に値下がりした。中東情勢を巡る不透明感から原油先物価格が上昇し、午前中はドルを確保する動きが広がった。しかし、ドルの上昇は一時的なものにとどまり、午後には円を買い戻す取引が進んだ。
午後5時時点の円相場は、前日と比べて13銭の円安ドル高となる1ドル＝158円34～35銭だった。日中には一時158円台半ばまで円安が進んだものの、その後は158円台前半での取引が中心となった。
市場では、原油価格の変動に加え、同日夜に予定される米国の消費者物価指数（CPI）の発表を控え、積極的な売買を見送る動きもみられた。
原油先物価格の上昇が午前のドル需要を押し上げ
午前中の取引では、原油先物価格の上昇が為替相場を動かす要因となった。中東地域の情勢が不透明な状況にあり、原油市場で価格が上昇したことを受け、外国為替市場ではドルの需要が増えるとの見方が広がった。
原油の取引決済に必要なドルを確保する動きが意識され、円を売ってドルを買う取引が優勢となった。朝方のドル円相場は158円台前半で推移していたが、午前9時55分の仲値公示前後にドル買いが強まり、一時158円51銭まで上昇した。
ただ、この水準での取引は長く続かなかった。ドルは158円台半ばに達した後、短時間で上昇幅を縮小した。午後に入ると売りと買いが交錯し、158円台前半を中心とする比較的狭い範囲で推移した。
ユーロに対しても円安となり主要通貨の値動きに差
円は米ドルだけでなく、欧州の共通通貨ユーロに対しても下落した。午後5時時点のユーロ円相場は、前日から31銭の円安ユーロ高となる1ユーロ＝177円32～36銭だった。
一方、ユーロの対ドル相場は1ユーロ＝1.1198～1.1200ドルとなった。東京市場の午後3時時点では、ドル円が158円32～33銭、ユーロ円が177円40～41銭、ユーロドルが1.1205～1.1207ドルで取引されていた。
午前9時のドル円相場は158円31～33銭で、午後3時とほぼ同じ水準だった。午前中に一時的なドル高が発生したものの、午後には朝方に近い価格帯へ戻ったことが数字にも表れている。
米国の物価統計を前に投資家の様子見姿勢が強まる
市場参加者の関心は、14日夜に公表される米国のCPIに集まった。この統計は米国内の物価動向を示す指標であり、米連邦準備制度理事会（FRB）が今後の政策金利を判断する際の重要な材料となる。
FRBは9月に利上げを実施しており、10月も追加の引き上げに踏み切るのか、それとも金利を維持するのかが焦点となっている。物価の伸びが市場予想を上回った場合、追加利上げへの期待からドル買いが強まるとの見方が示された。
その場合、ドル円相場では159円台が意識される。一方、160円に接近するほど、日本の通貨当局による為替介入を警戒する動きが強まるとみられている。
158円台の推移続くなか米物価指標が次の焦点に
14日の東京市場では、原油価格の上昇によるドル需要と、米国の物価統計を待つ投資家の慎重な姿勢が交錯した。午前中に進んだドル高は午後に縮小し、最終的に円相場は前日比で小幅な下落となった。
今後の材料としては、14日のCPIに続き、15日に発表される米国の9月の生産者物価指数（PPI）も挙げられる。PPIは原油価格の上昇による影響が反映されやすい指標として注目されている。
市場では、米国の物価統計が追加利上げの見通しをどう変えるかが焦点となっている。158円台で推移してきたドル円相場が直近の取引範囲を抜けるかどうかは、これらの経済指標を受けた市場の反応に左右される状況となっている。