半導体株が主導し日経平均が続落　米中摩擦の再燃が影響

東京市場、週明けに大幅続落でスタート

2025年6月2日の東京株式市場は、日経平均株価が前週末比494円安の37,470円まで下落し、週明けから軟調なスタートとなった。前週末の米国市場はインフレ懸念の後退を背景にダウ平均が小幅に続伸したが、日本市場への支援材料にはならなかった。

トランプ大統領が5月30日にSNSで中国を強く批判し、米中合意の破棄を示唆したことが、市場に不安を広げた。これを受けて、米中関係の悪化を懸念した売りが半導体株などに集中し、株価は下押しされた。

同日に行われた日米間の閣僚級貿易協議では一定の進展が伝えられたものの、依然として隔たりが残る内容であり、投資家からは好感材料とは受け止められなかった。不確実性の高まりが、株価の押し下げ要因となった。

東京市場では、利益確定売りが優勢となった。特に半導体や電子部品などのハイテク関連銘柄が大きく売られ、株価指数全体を押し下げた。加えて、鉄鋼やアルミ製品などへの追加関税措置の可能性も、関連業種に対する売り材料として作用した。

チャート上では、25日移動平均線（37,196円）に株価が接近しており、今週のサポートラインとして注目されている。トピックスは比較的安定した動きを見せており、一部には底堅さも意識されている。