日本郵船、ホルムズ封鎖長期化に備え中東向け車両輸送の代替網を検討

中東向け車両輸送で代替ルート焦点化へ

ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続く中、日本郵船は中東向け自動車輸送で海峡を避ける代替ルートの検討に入っている。曽我貴也社長は5月11日の決算会見で、別の物流経路を開拓する考えを示した。封鎖が長期化する可能性を踏まえ、輸送網の維持に向けた具体策を探っている。

今回の検討は、中東向けの自動車供給を継続するための対応である。ホルムズ海峡を通過できない場合、通常の海上輸送だけでは目的地までの輸送に支障が出る。日本郵船は、海峡の手前で荷降ろしする案を含め、安全性を確保しながら供給を続ける方法を検討している。

曽我社長は、中東各国の自動車購入意欲はなお盛んで、強い要請があると述べた。日本やタイなどアジアから中東に輸出される自動車、特に大型車の需要は大きいとの認識を示している。需要が続く中で物流が止まれば、現地への供給に影響が及ぶため、代替網の整備が必要となる。

日本郵船は約120隻の自動車運搬船を運航し、自動車輸送分野で世界有数の規模を持つ。中東向け輸送は、同社の運航計画においても重要な位置を占める。海峡封鎖という制約の中で、顧客からの輸送需要に応えるため、別ルートの開拓を進めている。

日本郵船が検討しているのは、オマーンなどホルムズ海峡の手前にある安全な地域で車両を降ろし、その後は陸上輸送で中東各地へ運ぶ方法である。曽我社長は、陸上のロジスティクスを通じて供給を継続する方向性があると説明した。海上輸送と陸上輸送を組み合わせることで、通航制限への対応を図る。

この案は、封鎖された海峡を通らずに輸送を成立させるための実務的な選択肢となる。安全な港で荷降ろしを行い、そこから陸上網を使うことで、車両の供給を途切れさせない狙いがある。具体的な経路や運用方法については、情勢を見ながら検討を進める形となる。

日本郵船は今年度の業績予想で、7月にホルムズ海峡が安全に通過できるようになるとの前提を置いた。売上高は前年度から7.5％増加し、最終利益は7.9％減少する見通しを示している。業績予想には、一定時期に海峡の通航が回復するとの想定が織り込まれている。

ただし、同社は中東情勢の見通しが難しいとの立場も示している。封鎖が想定より長く続けば、輸送日程や費用、収益への影響が変わる。業績予想は状況に応じて見直す可能性があり、今後の通航状況が重要な判断材料となる。

日本郵船の代替ルート検討は、中東情勢の不確実性に対応するためのリスク管理でもある。ホルムズ海峡の安全な通航が再開する前提を維持しつつ、封鎖が続く場合に備えて輸送手段を複線化する。中東向け自動車需要が強い中、供給の継続は同社にとって重要な課題となっている。

今後は、海峡の通航状況と中東地域の安全性を踏まえ、代替ルートの実現性が問われる。オマーンなどでの荷降ろしと陸上輸送を組み合わせる案は、通常ルートが制限される局面での対応策となる。日本郵船は情勢の変化を見極めながら、輸送網と業績見通しの両面で対応を続ける。