米半導体株高が東京市場を支援
9日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発した。終値は前日比924円80銭高の6万7743円85銭となり、4営業日ぶりに上昇した。前日の米国市場で半導体関連株が買われた流れを受け、東京市場でもAIや半導体関連銘柄を中心に買い戻しが広がった。
米国では、主要な半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数が2%を超えて上昇した。これを背景に、国内市場でも半導体製造装置や電子部品関連への資金流入が目立った。日経平均は取引時間中に上げ幅を1600円超まで広げる場面があり、前日までの下げからの反動も相場を押し上げた。
AI関連銘柄が指数上昇をけん引
相場を主導したのは、AI需要や半導体市場の成長を意識した銘柄だった。中国政府が国内AI企業による半導体購入を限定的に認める方針を示したと伝わり、米エヌビディア株が3%余り上昇したことも材料視された。同社に製品を供給しているとされるアドバンテストが買われたほか、東京エレクトロン、キオクシアにも買いが入った。
日経平均の上昇分の多くは、こうした半導体関連の一角が押し上げた。アドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアの3銘柄だけで日経平均を約900円押し上げたとされる。TDKや村田製作所も高く、ハイテク関連株の戻りが市場全体の方向感を左右した。
中東警戒の一服も買い材料に
中東情勢を巡る過度な警戒がいったん和らいだことも、日本株の支援材料となった。米中央軍は日本時間9日早朝にイランへの追加攻撃を始めたと発表したが、同日昼ごろには攻撃を終えたと明らかにした。緊迫化への懸念が残る一方、攻撃が早期に完了したことは投資家心理の悪化を抑えた。
原油価格の動きも相場に影響した。8日にニューヨーク原油先物相場は一時1バレル76ドル台まで上昇したが、日本時間9日の取引では73ドル台まで低下した。原油高への警戒がやや後退し、前日までに下落した銘柄を買い戻す動きにつながった。
金利上昇と需給懸念が上値抑制
買いが一巡した後、日経平均は取引終了にかけて上げ幅を縮めた。9日午後の国内債券市場で長期金利が一時2.900%まで上昇し、1996年9月以来およそ30年ぶりの高水準を付けた。金利上昇により、株式の相対的な割高感が意識された。
10日には上場投資信託の分配金捻出に伴う換金売りが見込まれており、需給面の重荷として受け止められた。海外機関投資家が夏季休暇に入る時期に当たり、日本株の売買が細りやすい「夏枯れ相場」も意識された。市場では、半導体関連株の本格的な回復を判断するには、7月後半から始まる日米関連企業の決算を確認する必要があるとの慎重な見方も出た。
反発後も戻りの持続力が焦点
東証株価指数は3日ぶりに反発し、13.94ポイント高の4020.37で取引を終えた。JPXプライム150指数も9.55ポイント高の1680.27となった。東証プライム市場の売買代金は概算で9兆6014億円、売買高は19億7705万株だった。
ただ、東証プライムの値上がり銘柄数は585にとどまり、値下がりは917、横ばいは56だった。指数は大きく上昇したものの、相場全体に幅広く買いが広がったとは言いにくい。ファーストリテイリング、テルモ、トヨタは下落し、半導体関連主導の反発色が強かった。日経平均は大幅高となったが、金利、原油、需給、企業決算を巡る材料を確認しながら、戻りの持続力が問われる局面に入った。
