AI関連株への売りが日経平均を押し下げる展開
9月14日の東京株式市場では、AIや半導体関連株への売り注文が広がり、日経平均株価が2営業日連続で下落した。終値は前週末の11日と比べ518円35銭安い6万3492円99銭となり、下落率は0.81％だった。米国のAI関連企業をめぐる動きが投資家心理を冷やし、指数への影響が大きい銘柄を中心に株価を押し下げた。
一方、市場全体が一様に値下がりしたわけではない。東証株価指数のTOPIXは29.91ポイント上昇し、4058.21で取引を終了した。日経平均とTOPIXが異なる方向に動き、AIや半導体関連株の下落が日経平均に強く表れた形となった。
米AI企業の開発姿勢変化が投資家心理に影響
売りが広がった背景には、米国のAI関連企業から開発ペースを見直す動きが相次いで伝えられたことがある。AIの安全性をめぐり、企業幹部から開発を減速させる必要があるとの考えが示され、市場ではAI分野への投資拡大が鈍ることへの警戒が強まった。
AI関連事業の成長期待は、半導体需要や関連企業の業績見通しにも影響する。そのため、米企業の方針をめぐる情報が東京市場にも波及し、半導体関連銘柄を中心に売却する動きにつながった。海外企業の発言が、日本株の値動きを左右する展開となった。
OpenAIのIPO見送り報道も関連銘柄を圧迫
市場では、OpenAIが年内に予定していた新規株式公開を見送るとの報道も意識された。同社に出資するソフトバンクグループでは値下がりが目立ち、AI関連企業を取り巻く先行きへの警戒を映した。
OpenAIの動向はAI産業全体への関心が高いことから、関連する企業や投資先にも影響が広がった。東京市場ではこうした複数の材料が重なり、AI関連や半導体関連の主要銘柄に売りが集中した。日経平均への寄与度が大きい銘柄の下落が、指数全体の下押し要因となった。
午前に1200円超下落も買い戻しで下げ縮小
日経平均は午前の取引で一時、前週末の終値から1200円を超えて下落した。AI関連株への警戒から売りが先行し、取引序盤から下げ幅が拡大した。しかし、その後は値下がりした銘柄を買い戻す動きが広がり、午後にかけて指数は持ち直した。
最終的な下落幅は518円35銭まで縮小した。急落した局面で買いが入ったことで、午前中の大幅安から一定程度回復して取引を終えた。1日の出来高は19億7480万株となり、AI関連株を中心とする売買が活発に行われた。
AI投資への警戒が指数ごとの値動きに鮮明化
14日の市場では、AI開発をめぐる米国企業の姿勢が東京株式市場にも直接的な影響を及ぼした。日経平均はAIや半導体関連の主要銘柄の下落を受けて続落した一方、TOPIXは上昇して取引を終えている。
AI関連株に売りが集中したことで、指数による値動きの違いも鮮明になった。午前には大幅に下落した日経平均だったが、その後は買い戻しによって下げ幅を縮小した。AI分野への投資をめぐる警戒が、市場の一部に強く表れた1日となった。