投資家のリスク許容姿勢が回復
2日の米国株式市場では投資家の警戒感が和らぎ、主要指数がそろってプラス転換した。ダウ平均は4万7474ドルまで回復し、ナスダックも前日比で上向きの推移を示した。暗号資産市場の下落局面が一服したことが安心感を誘い、寄り付き後から買いが優勢となった。特にハイテク関連株の買い戻しが強まり、市場全体の流れを押し上げた。
暗号資産反発が市場心理を支援
ビットコインは前日に下振れしつつも、2日には9万2000ドル台に乗せた。短期間での反発が投資家心理に影響し、リスク資産に対する需要が高まった。暗号資産の値動きは市場の不安定要因として意識される一方、回復局面では株式市場の下支えとなる場面も多い。今回の上昇もその典型例であり、テクノロジー企業の株価動向にも好影響を与えた。
金融政策を巡る環境変化
市場では、来週予定される米連邦公開市場委員会で0.25％の利下げが決定されるとの見方が強まっている。短期金利先物市場の動きから推計される利下げ確率は9割に近づき、金融環境の緩和が続くとの認識が広がった。加えて、トランプ大統領が2026年初めに次期FRB議長候補を指名する方針を示したことが報じられ、国家経済会議のハセット委員長が候補として注目されている。金融政策の方向性に関する観測が市場を下支えする形となった。
業績を背景とした銘柄ごとの動き
企業動向ではAI関連銘柄が相場をけん引した。モンゴDBとクレド・テクノロジー・グループは市場予想を超える決算と収益見通しを示し、大幅な上昇を記録した。生成AIやデータ関連の需要増加が引き続き企業業績を押し上げており、関連銘柄に対する投資姿勢が強まった。このほか、ボーイングは航空機納入の見通し改善を示したことで10％の上昇となり、ダウ平均の上昇要因のひとつとなった。一方、ウォルト・ディズニーやコカ・コーラなどは軟調で、銘柄間に明確な差が見られた。
市場全体に広がる上昇の余波
今回の反発は暗号資産の動向と金融政策を巡る予測が重なり、市場に広範な影響を与えた。長期金利が伸び悩んだことも株価の支援材料となり、海外市場にも影響が広がった。シカゴの日経225先物は大阪比で285円高となり、日本市場への波及効果が観測された。さらに、ADR市場では日本株の動きがまちまちとなるなど、国際市場の連動性が示された。今後も金融政策や暗号資産の動きが主要な焦点となり、市場参加者の判断材料となる。
