人型ロボット向け専用保守車を都心で運用開始
GMOインターネットグループは9月8日、人型ロボットの不具合に現地で対応する専用保守車両を導入した。運用を担うのは、グループ傘下のGMO AI＆ロボティクス商事だ。人型ロボットの利用拡大を見据え、故障などで機体が止まった際に技術者が現場へ向かい、復旧までの時間を短くする体制を整える。
当面は東京都心を中心にサービスを展開する。車両は現在1台で、渋谷に設けた研究拠点を起点として運用する方針だ。
技術者と主要部品を載せ故障現場で即時対応
専用車には人型ロボットを扱う技術者が乗車し、診断に使う機器や修理用の工具、交換に必要となる主要部品を搭載する。トラブルが起きた場所へ直接出向くことで、機体を別の修理施設へ運ぶ前に現地で状態を確認できる仕組みとした。
現場で対応できる故障については、その場で点検や部品交換などを実施する。人型ロボットが業務現場で継続的に使われる状況を想定し、保守対応を利用場所の近くで完結させることを狙う。
修理困難時は代替機に交換し稼働停止を抑制
車内には修理設備だけでなく、交換用となる人型ロボットも積載する。現場で短時間に復旧できない場合には、故障した機体を代替機と入れ替えることで対応する。
GMO AI＆ロボティクス商事は、ロボットが停止している時間をできる限り短縮することを保守体制の目的としている。人型ロボットの本格的な普及に先立ち、実際の運用環境で発生する故障やトラブルへの対応経験を積み重ね、保守サービスの知見を蓄積する。
渋谷の研究拠点から1〜2時間圏内をカバー
運用の中心となるのは、GMOが渋谷の本社に設置した研究拠点だ。東京都心では、連絡を受けてからおおむね1〜2時間で現場へ到着する体制を想定している。
人型ロボットを業務で利用する場合、故障による停止が長引けば導入先の業務にも影響する。このため、修理設備を固定拠点だけに置くのではなく、必要な機材と技術者を車両で移動させる方式を採用した。現時点では1台での運用だが、実際の需要を確認しながら体制を整える。
需要を見極めながら地方にも保守拠点を順次展開
GMOは当面、利用が想定される東京都心で専用車を稼働させる一方、数年後には地方での拠点設置も計画している。地域ごとの人型ロボット需要に応じ、現場対応が可能な範囲を広げる考えだ。
同社グループはロボットそのものを製造せず、中国の宇樹科技と国内販売代理店契約を結んでいる。顧客の利用環境に合わせた二次開発や販売、リースに加え、現場での保守体制を整備することで、人型ロボットを継続的に利用できる仕組みの構築を進める。
