新型車の販売拡大で中間期の売上高が過去最高を更新
マツダは2026年11月9日、4月から9月までの中間連結決算を公表した。売上高は前年同期比20.1％増の2兆6881億円となり、同期間として過去最高を記録した。主力SUVの新型モデルが販売を伸ばしたほか、外国為替市場で円安が進んだことも業績を支えた。
利益面でも前年同期から大きく持ち直した。営業損益は591億円の黒字となり、前年同期の539億円の赤字から1130億円改善した。最終損益も442億円の黒字を確保し、売上高と利益の両面で前年同期を上回る結果となった。
今回の決算では、新型車の投入による販売拡大が収益の回復につながった。主要市場での販売動向に加え、為替相場の変化が連結業績に反映された。
主力SUVの新型CX-5が主要市場の販売増を支える
業績を押し上げた要因の1つが、SUV「CX-5」の新型モデルである。販売が本格化したことで、主要市場における新車販売の増加に寄与した。CX-5を含む新型車の販売実績が、今回の増収を支える重要な要素となった。
マツダのジェフリー・ガイトン副社長兼最高財務責任者（CFO）は、決算発表の場で、新型車が主要市場の販売拡大を主導したと説明した。特に米国では成長が続き、4月から9月までの販売台数が同期間として過去最高に達したという。
米国での販売実績は、今回の中間決算における特徴の1つとなった。新型車の市場投入が進む中、販売数量の増加が売上高の拡大につながったことが示された。
円安による収益押し上げが営業利益の改善に寄与
販売台数の増加に加え、円安もマツダの利益を押し上げた。為替相場が円安方向で推移したことで、営業利益にプラスの影響が生じた。新型車の販売増と為替効果が重なり、前年同期からの大幅な損益改善につながった。
一方、事業を取り巻く費用面では負担も発生している。インフレや中東情勢の悪化に伴い、原材料や半導体の価格が上昇したほか、物流にかかる費用も増加した。これらは収益を圧迫する要因となった。
こうしたコスト上昇がある中でも、営業損益は前年同期の赤字から黒字へ回復した。販売拡大と円安による増益効果が、費用増加の影響を補う形となった。また、会社が進めるコスト削減も当初の想定を上回る進捗を示している。
オーストラリア市場の競争激化で出荷計画を修正
地域別の販売環境では、オーストラリア市場の動向が課題となっている。同国はマツダにとって主要市場の1つだが、競争が厳しさを増している。燃料価格の高騰などを背景に、内燃機関を搭載した車両から電気自動車への移行が速まっているという。
ガイトンCFOは、オーストラリアでの市場環境の変化を説明し、新型車の投入によって販売の回復を図る方針を示した。米国で販売が拡大する一方、オーストラリアでは異なる市場環境への対応が必要となっている。
マツダはこうした競争状況や中東情勢による影響を考慮し、2026年度の年間出荷台数の見通しを従来予想から2万6000台引き下げた。販売計画の修正には、主要市場ごとの需要や事業環境の違いが反映されている。
通期業績予想は据え置きコスト削減の進展を反映
年間出荷台数の予測を引き下げた一方、マツダは2026年度の連結業績予想を変更しなかった。売上高は5兆5000億円、営業利益は1500億円、最終利益は900億円とし、8月に公表した従来の見通しを維持した。
出荷計画を下方修正しながら利益予想を据え置いた背景には、コスト削減が想定以上に進んでいることがある。販売面での不確定要素を織り込みつつ、費用の抑制によって収益計画を維持する方針が示された。
2026年度上半期は、新型CX-5などの販売拡大と円安効果により、過去最高の中間売上高と黒字転換を実現した。下半期については、米国での販売成長、オーストラリア市場への対応、コスト削減の進捗が、据え置いた通期計画の前提となっている。